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コロナで働き方はどう変わった? アフターコロナもテレワークは続くの?

 
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新型コロナ以降、多くの会社員にとって、働くために会社に行くのは当たり前のことでしたよね!
大企業で働いているから一生安泰と思ってたのに、崩れそう!!で焦っていらっしゃる起業相談も最近多いです。

 

しかし、新型コロナウィルスの感染拡大や繰り返し出される緊急事態宣言により、これまでとは違った働き方を導入する企業が増えています。

とはいえ、

コロナで働き方が増えたからどんな働き方があるのか興味がある
アフターコロナでもテレワークは継続するのか不安

という方も多いのではないでしょうか?

そこで、この記事では以下のことについて解説します。

  • コロナ後に起きた働き方の変化
  • 主な働き方
  • 企業側の対応や考え方

この記事を読めば、アフターコロナでもテレワークをはじめとする働き方ができそうかまで、わかるようになっちゃいます!!

ぜひ参考にしてみてくださいね!

コロナ前と後では働き方に大きな変化が

2020年以降、新型コロナウィルスの影響により、私たちの働き方にも大きな変化が起きています。

国土交通省が発表した令和2年度テレワーク人口実態調査によると、雇用型テレワーカー(会社員など)のテレワーク導入率は全国的に上昇しました。

 令和元年令和2年
首都圏18.8%34.1%
近畿圏15.5%23.3%
中京圏14.9%19.7%
地方都市圏12.9%16.2%
全国14.8%23.0%

(データ引用元:令和2年度テレワーク人口実態調査国土交通省

データにあるすべての地域でテレワークの導入率は上昇しています。特に、首都圏の導入率は、前年の18.8%から34.1%と実に2倍に近い伸び率を記録しました。

全国平均を見ても14.8%から23.0%まで増加しました!

新型コロナウィルスによる主な働き方4つ

新型コロナウィルスが流行する前、会社員にとって会社に出勤して働くスタイルはごくごく当たり前のことでした。しかし、コロナ流行後、従来の働き方が変わりつつあります。なぜなら、一つの場所で多くの従業員が働いた場合、コロナの感染拡大リスクが高くなるから。

 

そのため、会社以外で働くことを認めざるを得ない企業が増えたのです。

そこで、コロナ流行後、具体的にどのような働き方が増えつつあるのか見ていきましょう。

  1. テレワーク
  2. 時差出勤
  3. 地方移住
  4. Webやテレビ会議

順番にくわしく解説しますね!

1.テレワーク

テレワークとは、時間や場所にとらわれない働き方全体を表し、以下のような働き方も含まれます。

働き方特徴
在宅勤務会社に出勤せずに自宅で働く
モバイルワークカフェ、ホテルのラウンジなどで働く
サードプレイスオフィス勤務コワーキングスペースやレンタルオフィスなど会社以外の場所を借りて働く


なお、リモートワークについても、テレワークと同じ意味と考えて問題ありません。

 

コロナ流行後、テレワークを導入する企業は増え続けています。フリーランス協会の発表したフリーランス白書2020によると、会社員のテレワーク導入率はコロナ前の35.9%から77.6%まで増加しました。

 

また、テレワークの就業環境に満足している人の割合は7割以上に増加。

加えて、テレワークを導入したことで勤務時間が減った人は40%いますが、65%の人はテレワーク導入後も収入が変わらない(収入が減った人は32%)と回答しています。

 

これからみても、テレワークは従業員にも多く受け入れられている働き方と考えて問題ないと個人的は思います(^^。

2.時差通勤

コロナ禍では政府や自治体による緊急事態宣言も多く出されました。そして、コロナウィルスが感染しやすいのは、一定の空間に大勢の人数がいる場所です。首都圏や地方都市を中心に、会社員の多くは公共交通機関を利用して通勤するため、コロナウィルスへの感染リスクが高くなります。

 

こんな背景があり、一部の企業では、従業員のコロナ感染リスクや精神的負担を抑えるために混雑する時間帯を避けられる時差出勤を導入しました。

 

時差出勤の導入により、通勤によるストレスの軽減や仕事の生産性がアップした事例もあります。なお、従来からある通勤時間をずらす方法としてフレックスタイム制度がありますが、時差出勤は労働時間が変わりません。

 

そのため、出勤時間が遅れた分、帰宅時間も遅くなる可能性があります。

とはいえ、これまでの働き方とは異なり、出勤前に子どもの送り迎えをしたり家事をしたりする時間にゆとりが生まれるのはメリットでしょう。

3.地方移住

コロナウィルスの感染者が特に多い地域は、首都圏や関西圏など人口が多い地域。その結果、コロナ感染のリスクを減らすために、自治体や企業が地方移住を推奨したり容認したりするケースもあります。

 

ディップが行った調査によると、地方移住を推奨もしくは容認されている方は全体の約2割です。また、会社が地方移住を認めている方のうち、約半数が地方移住での働き方を希望しています。

 

地方移住が実現できれば、わざわざ会社に出勤しなくても、自宅ですべての仕事ができるでしょう。また、通勤時間がなくなるので、家族との時間やプラベートにも多くの時間を割けるようになります。

 

とはいえ、地方移住はかんたんな話ではありません。実際に、アンケートの回答者の多くは、地方での不便な生活環境や新たに住居費がかかる点を懸念しています。また、6割以上の方が移住に必要な費用の補助や家賃の補助を求めている実情もあります。

内閣府は2021年にテレワーク移住支援金を交付することを発表しています。今後の状況次第では、地方移住がしやすくなるかもしれませんね。

4.Webやテレビ会議

コロナ流行以降、自社及び取引先との商談や打ち合わせにWebやテレビ会議を導入する企業が増えています。

 

Web会議ツールの一つであるZoomの1日あたりの参加者数は2019年12月時点で1,000万人(世界全体)いました。しかし、コロナウィルス流行後の2020年4月には、参加者数が3億円人へ増加[/keikou]しています。

 

参加者数はユーザー数ではないので正確な利用者は不明ですが、Web会議やテレビ会議の導入者が大幅に増えたことには代わりありません。なお、MM総研が発表したSaaS・コラボレーションツール利用動向調査によれば、Web会議のシェア率トップ3は以下の表の通り。

Web会議ツールシェア率
Zoom35%
Skype18%
Microsoft Teams

18 %


(データ引用元:SaaS・コラボレーションツール利用動向調査|MM総研)

 

Web会議やテレビ会議が増えた背景には、取引先への配慮もあります。自社にしか影響しないのであれば、従来どおりの働き方をそのまま続けることもできました。しかし、取引先からオフィスでの商談をしたくないと伝えられれば、対応せざるを得ません。そのため、Web会議やテレビ会議を導入する企業が急増したのです。

 

このように、コロナ以降、会社員も自宅やコワーキングスペースなどで働くケースが増加しています。

週休3日制の導入など雇用にも変化が出ている

コロナウィルスの流行は、従業員の働き方だけでなく企業側の考え方にも大きな影響を与えています。その証拠に、コロナ流行後に週休3日制を導入する企業が徐々に増えています。

 

この傾向は厚生労働省が毎年発表している就労条件総合調査を見ても明らかです。

年度週休3日制を導入している企業の割合
平成30年6.9%
平成31年7.7%
令和2年8.3%

(データ引用元:就労条件総合調査|厚生労働省

週休3日制を導入した背景として「従業員に支払う給料を減らしたい」と考えもあるでしょう。そのため、給料を減らされることに嫌悪感がある従業員もいます。しかし、週休3日制の導入は悪いことばかりではありません。プライベートに充てる時間や副業や兼業ができる時間が増えるといったメリットもあります。

 

なお、2021年5月現在で40社以上が週休3日制を導入しており、以下のような企業で導入されています。

  • 佐川急便
  • 日本マイクロソフト
  • ユニクロ
  • 東芝
  • リクルート

まだ週休3日制を導入している企業は多くありませんが、今後増えていく可能性はあるでしょう。


週休3日制を導入しているのは、大手企業がほとんどのようです。

まとめ:今後もテレワークなどアフターコロナの働き方が続く可能性がある

コロナウィルスの影響で、テレワークを導入した企業が増えたのは事実です。

 

従業員の多様な働き方への期待は大きく、国土交通省が発表した令和2年度テレワーク人口実態調査によれば、従業員のテレワーク満足度は6割を超えています。そして、アフターコロナでもテレワークなどの働き方をしたいと考えている方が8割以上もいます。

 

ただ、コロナ収束後のアフターコロナ以降も、企業がテレワークを継続するのか不安に感じている方もいるかもしれません。HR総研が実施した今後の働き方調査によれば、テレワークを実施している企業の96%が今後もテレワークを継続する意向を示しています。

 

そのため、アフターコロナ後もテレワークのような働き方を継続する企業は多くなるのではないでしょうか?

たまには、雑談でした。

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